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富裕度と消費傾向の関係

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エリアマーケティングにおける消費者のプロファイリングにおいて、地域の富裕度を知ることは業種業界にとらわれず必須の分析視点となっています。一般的に富裕度が高い地域は消費も旺盛とされていますが、果たして本当なのでしょうか?

家計調査年報と相関分析手法

今回は富裕度(年収レベル)と消費傾向の関係性を、総務省統計局が発表している家計調査年報を用いて、相関分析という手法で分析しました。
家計調査年報はサンプル世帯に一定期間家計簿を付けてもらうような調査です。消費カテゴリや品目、年収レベル(年収180万~252万・・・年収941万以上など)ごとに年間の消費金額が公表されています。

相関分析結果

表は相関分析結果です。数字は相関係数で、マイナス1からプラス1の間で表れ、絶対数が1に近ければ近いほど関係性があります。今回の場合は、相関係数が1に近いカテゴリほど、富裕度が高くなればその消費金額が高くなると解釈できます。そもそもほとんどの消費カテゴリで年収と消費の相関性は高いといえます。なかでもファッションに関する消費は高いです。また、教養娯楽はゆとりに対する消費といえ、余裕があるほど支出が多くなる傾向になるのではないでしょうか。一方で、住居に対する相関性は相対的にやや低いのは、ある程度の年収を超えると持家比率が高くなり、家賃負担などがなくなり住居関連の支出が減ることで、相関係数が上がらないと推察されます。
表では示していませんが、ファッションのカテゴリを更に細かく見ることもできます。洋服やクリーニングなどの被覆関連サービスは富裕度が高くなると消費額があがるが、生地や和服などは相関性が低い傾向にあります。
企業はこれからデータを活用して、年収が高い顧客を獲得できれば効率的に売上をあげることができるかも知れません。

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