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データによる賃貸住宅の物件コンセプト策定

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不動産・建築業界においてもGIS(地図情報システム)とデータベースによるマーケティングが実践されています。今回は、賃貸住宅の建設を計画する際のマーケティング事例を紹介します。

「満室経営」のためのエリアマーケティング

賃貸住宅を建設後、「満室経営」を継続するためには、その地域にどのような物件が求められているのかを計画地周辺の既存物件や人口統計から判断することが重要です。
住宅に「住む」というのは、その世帯のライフステージと密接に関係します。例えば卒業を機に親元を離れて一人暮らしを始める際や結婚・出産、子どもの成長にあわせて住宅ニーズが生まれ、勤務先や学校の近くに住宅を求めるケースも多いです。

CASE:三軒茶屋駅周辺の商圏データ

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表は東京都世田谷区の三軒茶屋駅前から徒歩10分圏を例にした商圏調査レポートで、同圏内の世帯構成と住宅所有関係を東京都全域と比較したものです。単身世帯の比率が圧倒的に多く、その中でも20代の若者単身層が目立ちます。駅前ということもあり、持家比率が低く借家比率が高いです。借家の中でも公営住宅や社宅ではなく、民営の賃貸住宅に住む世帯が多く、学生や新社会人をターゲットとした単身層向けの間取りのニーズが高いということがわかります。
表では示していませんが、年齢構成と富裕度も併せて読み解くと、年齢は20~30代がボリュームゾーンで、年収構成は400万~500万円の世帯が多いこが判明しました。時系列で見ると、この年代の構成比に大きな変化が見られません。つまり一定の周期で流出入が繰り返され、人口が循環しているということもわかります。

GIS(地図情報システム)はこの他にも賃貸・流通店舗の適正配置や新規出店時などにも活用されています。

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